投資信託で稼ぐ

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投資信託って儲かるの?

 

投資の方法の一つに投資信託があります。

 

これは、自分の代わりにプロが資産運用してくれる仕組みで、トレードが苦手な人にとっては選択しやすい手段の一つといえるでしょう。

 

もちろんプロだから100%利益が出るという保証はないですし、その分販売手数料や信託報酬といったコストもかかってきます。

 

短期で大きく稼ぐというよりは、長期でじっくりと資産を増やしていくのに適しています。

 

このページでは投資信託を活用した稼ぎ方について詳しく紹介していきます。

 

目次

・投資信託とは?
・投資信託の種類
・投資信託のメリットとデメリット
・初心者が投資信託を始めるには?
・投資信託で儲かるための選び方

 

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投資信託とは?

投資信託(投信・ファンド)とは、投資家から集めた資金を、投信会社が運用する商品です。

 

複数の人がお金を出し合って金融商品を運用し、収益は出資者で分け合うというのが基本原理。

 

個人で運用すると、資産規模により投資出来る銘柄や株数に限界がありますが、まとまった資金となると、分散投資など有利な運用が可能になります。

 

運用はプロのファンドマネージャーが行い、勉強不足で自分の取引に自信がなかったり、取引する時間がない個人にとっては最適な投資方法の一つといえます。

 

しかしながら、当然デメリットもあります。

 

それは、運用代行するための手数料が取られること。そして、様々な投資信託がありますが、利益平均はおよそ年利で4%程度であることです。もちろん、元本割れで損失を出すリスクもあります。

 

現在、国内だけでも5千種類以上の投信が販売されているといわれており、その中からどの信託を選択するかは、自分で判断する必要があります。

 

プロの運用により安定して収益を出せる可能性は十分高いですが、それ相応のコストがかかるということを理解しておきましょう。

投資信託の種類

投資信託には様々なタイプがあり、またその分類軸は一つではありません。ここでは基礎的な分類方法をお伝えいたします。

 

運用対象による分類

投資する金融商品を基準にすると、大きく2つに分類出来ます。

 

公社債投信

国債や社債などに投信します。安全性が高い一方、利率は低いです。

 

株式投信

運用対象に株式を含みます。利率が高いが、安全性に不安が残ります。

 

アクティブ型とパッシブ(インデックス)型

運用スタイルを基準に、2つの分類出来ます。

 

アクティブ型

市場平均を上回る収益率を狙い、積極的に利益を取りに行く運用スタイル。積極的に運用する分、損失が高くなるリスクもあります。

 

また、優秀なファンドマネージャーを集めるため、比例して信託報酬も高額になります。

 

パッシブ(インデックス)型

指標に連動した利益を確保するのを狙うスタイル。

 

比較的リスクが低く、信託報酬コストが低いことが利点となっています。

 

購入期間による分類

購入期間を軸にした分類方法です。

 

ユニット(単位)型

募集期間しか購入出来ない投信です。

 

投信の設計に沿って計画的に投資出来る点が強みである一方、出資者には使い勝手が悪いという難点もあります。

 

オープン(追加)型

投資時期が自由で、いつでも購入することが出来ます。また、解約にも制約がありません。

 

一般的な信託はオープン(追加)型が多く、主流のスタイルです。

 

過去の成績を元に購入判断が出来るというメリットがある一方、人気が集中し資金が膨らむことで、資産運用がしずらくなるというリスクも懸念されます。

 

利益受け取り時期による分類

利益を受け取るタイミングを軸にしています。

 

分配型

決算時に収益を分配します。現在は分配金を多く出す「毎月分配型」が人気です。

 

無分配(再投資)

収益を再投資にまわし、満期や解約時に収益を受け取ります。

 

複利で資産が増えるので、長期的にみると資産形成に貢献するのは無分配(再投資)型の方になります。

 

国内株式型投資信託の種類

 

・一般型
幅広い日本企業の株式に投資

 

・大型株型
発行済み株式数の多い、あるいは時価総額の大きい日本企業に投資

 

・中小株型
発行済株式数の少ない、あるいは時価総額の小さい日本企業に投資

 

・店頭株型
ジャスダック市場に上場されている日本企業に投資

国際株式型投資信託の種類

 

・グローバル型
世界各国の株式市場に分散投資する

 

・北米型
アメリカ・カナダの株式市場に投資する

 

・欧州型
東欧圏を除く欧州先進諸国の株式市場に投資する

 

・アジア、オセアニア型
アジア・環太平洋・豪州の株式市場に投資する

 

・新興国株型
東欧や中南米、BRICS諸国の株式市場に投資する

 

タイプ別投資信託商品事例

タイプ 投資信託
先進国債券 モルガン・スタンレー・グローバル・ボンド・オープン
国内株式 ニッセイ日経225
先進国株式 テンプルトン・グローバル株式ファンド
新興国株式 インデックスファンド海外新興国(エマージング)株式

 

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投資信託のメリットとデメリット

投資信託の活用によるメリットとデメリットをまとめてみました。

 

メリット

・プロのファンドマネージャーが代わりに運用してくれる
・少額から投資が出来る(1万円から。中には千円から1円単位で購入出来るものも)
・個人では購入出来ない海外商品なども扱え、投資対象が広がる
・分散投資により、リスクを軽減出来る

デメリット

・元本割れによる損失リスクがある
・手数料などコストがかかるため比較的収益性は低い

 

投資信託にかかるコストについて

 

投資信託にかかるコストは次の3種類になります。

 

・販売手数料
投信を購入する時に銀行などの販売窓口で支払います。

 

購入金額の1〜3パーセントが一般的であり、中には「ノーローンファンド」という、販売手数料がない投信もあります。

 

・信託報酬
投信を保有している間、払い続けます。通常は年0.5〜2パーセント。

 

上記で述べた「アクティブ型」投信は高いです。

 

・信託財産留保額
途中解約に支払う費用。

 

投信によっては不要なケースもあります。

 

こんな人に向いています!
・自分でトレードする自信がない、取引する時間がない
・収益性は低くても安定して収入を得たい
・落ち着いて長期で資産を築きたい

初心者が投資信託を始めるには?

これから投資信託を始めようと考えている方は、最初に投資信託が出来る証券口座に登録する必要があります。

 

登録自体は無料で出来るので、複数の口座を申込し、比較検討して自分に合った口座を使うとよいでしょう。

 

ここでは、おすすめの証券会社を紹介いたします。

 

マネックス証券

マネックス証券

大手ネット専業証券会社の一つ。比較的売買価格が安い時の手数料が手頃という印象があります。

 

また、アナリストによる投資解説やストラテジーレポート、リアルタイムのニュース配信など大手の規模を生かして質の高い情報が常時提供される点も評判をよんでいます。

 

マネックス証券の特徴の一つは、「投信積立プログラム」があること。一部の投資信託は1千円から出来るので小資金での分散投資が可能です。

立花証券

立花証券 ストックハウス 口座開設プロモーション

中堅証券会社でありながら2002年にネットトレードを開始し、そのサービスには定評があります。立花証券の投資信託では初心者に便利な「ファンドナビ」が無料で利用できるので投資信託選びで迷うことはないでしょう。

 

また、買い付け手数料が無料のものを「ノーロード投信」と呼びますが、このノーロード投信を厳選し、100銘柄以上扱っているのも魅力的です。

 

いずれも優良銘柄揃いなのでこの中から実績等を考慮してじっくりと資産を増やしていくとよいでしょう。

投資信託で儲かるための選び方

理想的なポートフォリオを組んでいるバランス型投信がおすすめ

 

現在、投資信託の商品は5千以上あるといわれています。この中から購入商品を選ぶのは簡単なことではありません。しっかりした選択眼を持つことが大切になってきます。

 

既に述べたように投資信託のメリットは「分散投資」によるリスク回避にあります。

 

そこで、自分で小分けに投資信託を選んでいくのも良いのですが、既にプロのファンドマネージャーが分散して投資先を決めている「バランス型」の投信を選ぶことをおすすめします。

 

「バランス型」投信は、先進国の債券や国内株式、新興国株式など値動きのパターンが違った商品に分散してくれていますので、急な景気変動に強いというメリットもあり、人気なのです。

 

商品を選ぶ際の目安としては、「資産残高が年々増えているか」「信託報酬が低いか」「為替ヘッジがあるか」といったことを念頭に置いていきます。

 

最後に、おすすめのバランス型投信を幾つかご紹介しましょう。

 

ニッセイ安定収益追求ファンド

世界最大の生命保険会社である日本生命グループの運用会社の商品。

 

低リスク低リターン商品の債券による利息収入を中心に、株式など値動きの大きい商品も少し組み入れている。

 

トータルで預金金利を上回る運用成果をあげている。

 

投資のソムリエ

国内外の株式や債券に投資しながら、為替変動リスクにも配慮し、値動きを年4%程度におさえるよう工夫されている。

 

株式や債券の市況変動をふまえ、資産配分を毎月見直し、常に最適な運用を目指している。

 

クルーズコントロール

基準価額の下落を一定水準に抑える。

 

為替変動による利益も狙うため、値動きはやや大きめだが、それでも最大損失の目安を決めて運用する「慎重型」のため、これまで安定した運用成績を残している。

 

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